特定健康診査・特定保健指導で抑えておきたい情報「5選」 ~基礎知識と最新情報をわかりやすく解説~

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こんにちは!カゴメの管理栄養士の杉本 優子です。

10月に入って秋本番。秋は秋刀魚にお芋、栗などなど、おいしいものがたくさんありますね!

 

今回のコラムは、そんなおいしいものをたくさん食べすぎてしまう人にはドキッとする内容かもしれません。「特定健康診査と特定保健指導」についてです。

健康経営のご担当者様が押さえておきたい基準や内容といった基礎知識から、特定保健指導のご担当者様にもお役立ちできる最新情報まで、ぎゅっとわかりやすくお伝えします!

 

①特定健康診査(特定健診)とは?

日本人の死亡原因の約6割を占める生活習慣病の予防のために行われる、40歳から74歳までの方が対象のメタボリックシンドロームに着目した健診です。

 

標準的には、下記の基本的な項目が実施されます。

メタボリックシンドロームの対策が目的のひとつとなっているために、俗に「メタボ健診」と言われることもありますが、メタボリックシンドロームがわかるだけではありません。肥満を伴わない、高血圧、糖尿病、脂質異常症や、腎臓、肝臓の検査項目も含まれています。

②特定保健指導とは?

特定健康診査の結果をもとに、内臓脂肪蓄積の程度とリスク要因の数に着目して推測するリスクの高さから、対象者が選定されます。対象者が生活習慣改善のための取り組みを自ら改善し継続できるよう、さまざまな働きかけやアドバイスを専門スタッフ(保健師、管理栄養士など)が行うものです。

特定健診の結果に基づいて階層化され、支援が行われます。

 

※1 服薬中の方については、医療保険者による特定保健指導 の対象としない。

※2 前期高齢者(65歳以上75歳未満)については、積極的支援の対象となった場合でも動機づけ支援とする。

※3 2年連続で積極的支援となった場合、2年目の状態が1年目よりも改善していれば保険者の判断により2年目は動機付け支援相当でも可とする。

③健康経営との関係

令和3年度健康経営度調査では、特定健診・特定保健指導に関する項目に変更がありました。実施率の把握に関する質問の追加です。

その他、今年度の健康経営度調査には、特定保健指導関連が下記3問あります。保険者と事業主側の連携した取り組みが重要ですね。

・特定保健指導実施率向上のために事業主側が行っている取り組み

・健康診断の結果を踏まえ一定の基準を満たした従業員に対する保健指導(特定保健指導を除く)

   ※労働安全衛生法第66条7項に基づく、有所見者などに対する保健指導を想定。

・上記保健指導の対象者に対する実施者の割合

④ポイントにとらわれない指導、モデル実施

特定健診が始まってから10年。2018年に第3期が開始され、運用ルールが大幅に見直されました。その中でも大きいのが下記2点です。  

①保健指導期間の短縮(6ヵ月以上→3ヵ月以上)  

②積極支援対象者にモデル実施が可能

 

本コラムでは②のモデル実施について詳しく見ていきます。

 

モデル実施による積極的支援は、積極的支援対象者に対する継続的な支援におけるポイントの在り方や生活習慣の改善効果を得るための目安となる新たな指標などの検証を目指すものとして開始されました。

2019年度では、保険者種別を問わず229保険者が取り組みを開始しており、取り組みの大部分を健康保険組合が占めています。

*1 保険者の既存事業や事業主のインフラ、企業の福利厚生事業などと連携可能

   (例:社員食堂を活用した食生活改善プログラム、アプリの活用など)

   喫煙者に対しては「標準的な健診・保健指導プログラム」を参考に禁煙指導を実施

*2 モデル実施計画書とモデル実施実績報告書を厚生労働省に提出

⑤コロナ禍の「新しい生活様式」における生活習慣の変化や予防・健康づくりへの影響

最後は、コロナ禍がもたらしている影響についてです。

厚生労働省により2021年3月に行われた「新しい生活様式」における生活習慣の変化や予防・健康づくりへの影響に関する調査(有効回答数60,154人)により、生活者の現状として下記が明らかになりました。

 

・体重、BMI、睡眠時間が増加傾向。

・喫煙者の割合、1日の総合身体活動量、アルコール摂取量が減少傾向

※すべてp < 0.01 有意な変化。

また、今回のコラムのテーマ、特定健診・特定保健指導に関係する部分として、健康診断受診者に関しては全体的に減少傾向の結果が見られました。(すべてp < 0.01)

健康診断未受診の理由に関しては、上から下記のような結果となっています。  

・医療機関や健診会場でコロナに感染するのが怖い(21.0%)  

・なんとなく(19.1%)  

・不要不急と判断した(15.4%)  

・もともと受診する予定が無かった(14.7%)  

・必要な時は自分で医療機関を受診するから(13.3%)

 

コロナへの感染の不安や不要不急と判断など、新型コロナウイルス感染症の影響も受けている部分がありますね。

また私の周りでは、「会社が集合型で開催していた健診が新型コロナウイルス感染症対策で個別受診に変更となり、受診できなかった」といった方もいらっしゃいました。

健康診断は、ご自身の体の状況を知り、向きあう大切な機会です。生活者の声から不安を払しょくできるような誘致チラシを作るなど、工夫することで寄り添った運営になれるかもしれませんね。

おわりに

今回は、特定健康診査・特定保健指導をテーマにお話をさせていただきました。

2021年に特定保健指導事業を立ち上げましたが、対象者様や保険者様と接する中で、健康の大切さを改めて感じております。

新型コロナウイルス感染症などの環境変化やモデル実施などの新たな制度への移り変わりはありますが、本コラム、そしてカゴメの健康サービス事業が少しでもお役に立てれば幸いです。

ご質問、ご不明点、ご要望などございましたら、ぜひ、下のお問い合わせからお気軽にご連絡ください!

 

参考資料

・ 厚生労働省 特定健診・特定保健指導について

・ e-ヘルスネット 特定健康診査の検査項目

・ 経済産業省 令和3年度 健康経営度調査 (従業員の健康に関する取り組みについての調査)

・ 厚生労働省 標準的な健診・保健指導プログラム【平成30年度版】

・ 厚生労働省 特定健康診査・特定保健指導の円滑な実施に向けた手引き(第3.2版)

・ 健康経営会議2021 これからの健康づくりについて 厚生労働省 健康局長 正林 督章氏

・  e-ヘルスネット 飲酒量の単位

 
 
 
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このコラムの著者

監修:カゴメ株式会社 管理栄養士 杉本 優子の画像

監修:カゴメ株式会社 管理栄養士 杉本 優子

1998年カゴメに入社。健康サービス事業を立ちあげ、「野菜と生活 管理栄養士ラボ」ブランドマネージャーを務める。20年以上の実務経験を誇るカゴメ管理栄養士のエースの一人。これまで2万人を超える方へ料理教室や講演を実施、メニュー開発も得意とする。2020年からは「特定保健指導事業」を新規事業として立ち上げ、管理栄養士の教育にも従事している。

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